Indeed Japanは「柔軟な働き方」に関する求職者の意識調査を実施しました。

■調査概要
期間：2013年1月～2019年1月
調査方法：対象期間内にIndeedで検索された、各キーワードの検索数の推移を調査。
年数経過に伴う検索者数の母数増加を考慮して集計。
調査対象キーワード：
「柔軟な働き方」として、「時短勤務」「フレックスタイム制」「在宅勤務」「テレワーク」「副業」に関連する
キーワードを調査。

【注】上記グラフは、2013年1月から2019年1月の「柔軟な働き方」関連ワードの推移を表しており、2013年1月時点の各ワードの検索合計数を基準とした各年の増加割合を表したもの。検索数は、年数経過に伴う検索者数の母数増加を考慮して集計している。

「柔軟な働き方」に関する検索ワードを「時短」、「フレックス」、「在宅」、「テレワーク」、「副業」としたしたときに、検索数は年々増加傾向にあるといえます。

柔軟な働き方に関する検索ワードは、2013年1月と比較すると、2019年1月では検索数は182.2%増加しました。求める働き方を重視している傾向が見えてきているようです。

2013年1月時点と比較し、検索数の増加が顕著だった検索ワードが「時短」940.6％増加（約10.4倍）、さらに「テレワーク」では6年間で727.2％（約8倍）増加していることが明らかになりました。

「時短勤務」の制度を導入する企業が増加していること、テレワークの社会的な認知の高まりを感じられる結果となっています。

【注】上記グラフは、2013年1月から2019年1月の「柔軟な働き方」関連ワードの推移を表しており、2013年1月時点の各ワードの検索合計数を基準とした各年の増加割合を表したもの。検索数は、年数経過に伴う検索者数の母数増加を考慮して集計している。

各キーワードの検索数を調査したところ、圧倒的に検索数が多かったのは「在宅」。次いで「副業」となりました。

2018年1月に厚労省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を制定。
社会が、「副業」について後押しする流れに伴い、求職者は「副業」として働く新たな仕事や、これを推奨・許可する企業を検索している傾向があらわれているようです。

 

Indeed Japan「柔軟な働き方」に関する求職者の意識調査を実施