世の中にはたくさんの求人媒体、採用手法がありますが、単に求人媒体の知名度や、過去の利用していたからと習慣で媒体を選んでしまうと、応募が来ないことに苦しむという結果になってしまうかもしれません。
採用のための予算は有限です。限られた予算の中で失敗しないためには、従来の採用手法を疑うことも必要でしょう。大手求人媒体で何が起こっているのか見ていきましょう。

求人媒体を使用したことがある方ならご存知と思いますが、一般的な媒体は掲載課金型というビジネスモデルになっており、まず掲載するのにお金がかかります。
そのうえ掲載プランによって掲載順位、原稿のクオリティなど、求職者にアピールするにあたり重要な要素が左右されます。
予算がある大手企業ならグレードの高いプランを選べるかもしれませんが、中小規模で予算がそれほど…という場合、掲載枠を占められ案件を見てもらえる機会が少なくなります。
そのため同じ案件を取り扱い、時給などの条件が同じといった場合でも大手企業に応募を取られてしまいます。

掲載課金型の媒体は多くが１週間～4週間単位での掲載が基本になっています。そのため「すぐ充足してしまった」、「あと一人だけ欲しい」というように、もう掲載しなくてもいい、または掲載をもう少しだけ続けたいというような場合に小回りがききません。その結果、無駄に長く掲載をしてしまったり、あと一人のために何十万円も広告費を使用しなければいけない状況に陥ってしまいます。

今は空前の人手不足時代です。媒体側としてはビジネスチャンスと捉えているため、値上げをしてさらに売り上げを伸ばそうとしています。
今後も少子化はますます進むため、人手不足が解決される見込みはありません。
媒体に依存していては、いつか足元を見られる可能性もなきにしもあらずです。

ここ数年のスマートフォン普及のおかげで、仕事の探し方に変化が訪れました。
今まではまず媒体にアクセスし、掲載されている案件の中から応募をしていましたが、現在の求職者はスマートフォンからGoogleで直接「〇〇市　事務　派遣」というような仕事の探し方をします。
そのため直接媒体へアクセスする人が減っており、目にする機会が無くなってきています。

もちろん求人媒体の掲載が必要ないというわけでは決してありません。むしろ、求人ナビ経由で応募が入り、採用が進んでいるのであれば、積極的に使うべきでしょう。
ただ、求人ナビサイトを使っても応募が入らず、本当に欲しい人材と出会えないという事態を招いてしまうのは避ける必要があります。

特にこれまでナビに依存していた企業にとって、採用経路が見込めなくなるのは苦しい状況です。しかし今後労働人口はますます減る中で、同じ手法だけに頼ることもまたリスクなのです。
だからこそ、「目標採用数の３分の１を求人媒体、３分の１を自社採用、３分の１を紹介にする」というように、これからは採用のポートフォリオを見直す必要があるでしょう。