【2018年】人気の現場体験型インターンシップとは?
今回は「現場体験型インターンシップ」について、詳しくみていきましょう。
インターンシップとは
インターンシップとは、就職活動の中で学生が実際の会社で就業体験ができる制度のことです。
企業側にも、試験や面接だけでは把握しきれない、個人の資質や可能性を直接確かめるチャンスをもたらしてくれます。
株式会社ディスコが2016年に行った調査では、学生がインターンシップに参加する前とした後で、「この企業に就職したい」という意見は、2倍以上増加の傾向となっています。
逆にインターンシップに参加後、就職したくないという気持ちに傾く学生もいますが、
体験をしたからこそミスマッチが確認できたと言え、就業後の早期離職を減らす効果が期待できます。
また、インターン生を受け入れることが、会社の成長につながると判断する企業もあります。
新鮮な視点で自社を見てもらうことで、社の活性化が図れるためです。若者向けのサービスを行う会社であれば、学生の意見がじかに聞けるチャンスにもなるでしょう。
このように、企業、学生共にメリットの多いインターンシップですが、最近は特に「現場体験型インターンシップ」が注目を浴びています。社員と同じ仕事を行うことによって、就職した後のイメージが掴みやすい、働く意義を体で感じられるなどの声が上がっています。
現場体験型インターンシップの具体例
もちろん業種によって様々ですが、サービス業なら実際に店頭に立ち、一緒に接客するという方法があります。アルバイトとは違う緊張感を、体感してもらうのです。
また、デスクワークであれば、販売会議や企画会議に参加してもらい、解決のための提案を実際に出してもらいます。
工場を持つ企業であれば、現場での作業に挑戦してもらうのも面白いでしょう。
取材に同行してもらうという、企業もあるようです。
インターン生には担当の社員が付き添うことになるかと思いますが、その際に自分たちがどのように社会貢献をしているか、提供する価値は何かなどを、具体的に伝えることはとても大事です。
また学生にとっては、社会人としての常識やスキルを実践を通して経験してもらい、学びを得られるでしょう。
現場体験型インターンシップのメリット、デメリットとは
現場体験型インターンシップは、学生にとって実際の仕事を経験できることが最大のメリットです。
現場の雰囲気や働く社員の熱意から、その企業に対する思いをより明確にしていくことが出来ます。
就業前に頭で考えていたイメージと違うことや、新たに魅力に感じたことが体験を通じて得ることができますし、体験の結果、合わないと判断することもできます。それは学生にとっても企業にとっても、プラスとなるでしょう。
企業側としても、学生が実際の業務を行っているところを目で確認できるため、適性があるかの判断が、精度高くできるでしょう。
また、学生を指導する中で、社員に変化が見られることもあります。
仕事の本質を再確認したり、モチベーションが上がったりするのです。
参加した学生はSNSを使っていることが多いですが、そこで良い意見が上がることで、自然な会社のPRに繋がるケースもあるようです。もちろん、SNS発信に関するルールがある場合は、事前に伝えておいたほうがいいでしょう。
とは言え、デメリットも0ではありません。
準備に時間を取られたり、費用がかかったりと、インターン開催にともない負担は確かに増えます。
実際に現場へ学生を連れて行けば、想定外のトラブルが起こるケースがないとは言えません。
しかし総合すると、それらのデメリットを上回る効果があるため、インターンシップの導入は年々増え続けているのです。
大企業と中小企業のインターンシップの違い
小さくても良質な商品を武器として、世界を相手にしている企業もたくさんあります。
そして、学生たちの得る情報量は、インターネットを中心に格段に増えているのです。
ネームバリューという点では中小企業が大企業の後手に回っているのは事実ですが、インターンシップを活用すれば、学生に自分たちの企業価値を、肌で伝えることが可能となります。知名度というデメリットが0に限りなく近づくのです。
また大企業はその規模から仕事が細分化されがちなので、体験業務が限られることも多く見られます。
しかし中小企業は、規模の分だけフットワークが軽く、また一人で多くの業務を担当しているケースがあるので、様々な現場体験を提供しやすいでしょう。
現場体験型インターンシップは、企業と学生の両方が得をする
現場体験型インターンシップが高評価となる背景には、学生たちの就職活動に対する真剣な姿勢が伺えます。
現場体験型インターンシップを企画することで、企業と学生は面接だけではなく、体験を通じて学びを得ることができるでしょう。
特に、中小企業では大手企業と同じようなインターンシップ内容にするのではなく、
自社らしさが伝えられる工夫をし、ここだけでしかできない就業体験を企画しましょう。
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